ストレスによってメンタルダウンになるケースは、

個人の領域や職場の領域においての区別は難しい。

メンタルダウンにより治療機関への通院なども増加傾向です。

結果、通院から休職へと進むケースも多くなっています。

それなりに頑張った結果が休職では、

本当に困ったことになってしまう。

最悪の状態で復帰を目指すも、

そのプロセスはわかりにくいものです。

治療機関の基本は、対症療法と服薬です。

しかし、メンタル不調者にとっては、

状態像の悪化につけて、心理的に追い込まれて不安に圧倒されていることです。

心理的安全が担保されなければ復帰も難しくなっていく。

特に休職にて自宅療法になっている人は、

復帰に向けてのプロセスがブラックボックスになってしまう。

治療機関は、対症療法にて問題解決には踏み込めないことが多く、

それ以外は個人の領域になっているのが現状かも知れませんね。

この現状がメンタル不調者にとっての一番の課題です。

ここで問題になってくるのが、職場に於いてメンタル不調になった場合は、

職場として、どのようなかかわり方を選択するのかということです。

厚労省の職場復帰支援の手引きにあるように対応は迫られるということです。

もちろん、安全配慮義務の観点からも必要です。

休職が長期化した場合のリスクや職場環境の改善等、

今後を見通しての取組が求められてきます。

もっと戦略的にメンタルヘルス対策が必要になってきます。

仕事の成果には、考え方や熱意及び能力がかかわってきます。

その考え方の基本は心理的安全です。

その心理的安全はメンタルヘルス対策にかかっているのかも知れませんね。

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